こんにちは、サツキです。
前回のブログでは、私が適応障害の診断を受け、約7か月ニート生活をしていたということをお話ししました。
そこで、多くのみなさんは思ったことでしょう。「その間、生計（つまりお金）はどうしたんだよ...」と。
結論から言うと、傷病手当金や失業手当を利用させていただき収入を得ることができた結果、貯金を切り崩すことなく生活することができました。
とはいうものの、メンタルヘルス不調で仕事を離れた立場としては、今後の生計や収入源は非常に不安になる部分ですよね。
今日は、私が適応障害での静養期間中にとった様々なお金の手続きについてお話ししたいと思います。同じ状況に立たされている方の参考になれば嬉しいです。
はじめに～我が家の家計について～
まず初めに、家族構成や普段の生計など、前提となることをお話させてください。
我が家は、夫婦共働きで2人暮らし。いわゆるDINKs（Double Income No Kids）です。
夫も仕事をしており、正直私の収入がなくなったからと言って生活ができなくなってしまうわけではありません。ですが、このご時世、1馬力では万が一の時に心もとないのは確かです。
ただでさえ、これから様々なライフプランがあるであろう30代。夫の収入だけで”今”の生活には問題ないけれど、”将来”に向けた貯金や投資は？と言われると、決して胡坐をかけるような気持ちではありませんでした。
元々私も生涯働きたいタイプの人間でしたし、この「2馬力」という考え方は、我が家では定着しつつありました。
そのため、今回仕事を辞めることになり私の収入がなくなってしまうことは、将来に回せるお金が減るという点でやはり不安材料になったのです。
そこで私は、できるだけもらえるものはもらって、免除できるものはしてもらう、というように、可能な範囲内で損のないよう様々な手続きをしました。
収入源となったもの
まず、基本となる収入源を早々に作りました。具体的には、下記の2つです。
傷病手当金
休職期間中である1か月半の間、協会けんぽから傷病手当金を得ることができました。
これは、休職期間中に在籍中の給与の約2/3が支払われるものです。手続きには、医師や人事による書類記入の必要があり、少し工数を要するかもしれません。幸い、私の主治医も快く応じてくださり（多分よくあることなのだと思います）、また人事スタッフが親身になって下さる方だったというのもあり、比較的問題なく済ますことができました。
約2/3とはいえ、休職期間中に収入を得られることはとても大きかったです。
失業手当
休職期間を経て正式に退職した後、至急ハローワークに行き、この手続きをしました。
ここで気を付けたポイントは1つ。待期期間ナシで給付金をもらえるようにすること。
本来、失業手当をもらうためには3か月の待期期間を越さなければならず、この間は1円も給付金が出ません。しかし私の場合は「本人は働く意思があったに関わらず、外的要因でやむを得ず退職する必要があった」とみなされたため、待期期間が免除になりました。（同じようなパターンとして、配偶者の転居・引っ越しに伴う退職などもあげられるようです）
ただしこの場合、医師による証明書が必要でした。メンタルヘルス不調や病気で退職せざるを得ない場合、手続きについてハローワークの窓口に相談してみるのがいいかもしれません。
私は心のどこかに、もらうものをもらいきって早めに次の行動に移りたい！という気持ちがあったので、こうしてすぐにお金をいただけることは非常にありがたかったです。
おかげで、1月ごろまでは定期的に振り込みが行われ、無職期間中の主な収入源となりました。
確定申告の還付制度
こちらは、収めた税金の還付金を得るためにした手続きです。
通常、組織に属していれば「年末調整」という形で書類上で手続きし、12月の給料に還付金が反映されますが、今回ばかりは自分でそれを行わなければなりません。
無職でも、税金は払っています。還付金をもらえなければもったいないですよね。
初めてで少し難しかったですが、最近はWeb上でも簡単に書類を作ることができ、何とか無事に終了。還付金もちゃんと戻ってきて、微々たるも収入を得ることができました。
ちなみに、支払っていた税金のうち、住民税・国民健康保険・国民年金は以下に詳細を記します。
社会保険で免除対象手続きをしたもの
無職でも支払わなければならない社会保険。金額が免除になったものが国民健康保険です。
国民健康保険
こちらは本来の保険料から約半額になりました。役所でハローワークの「やむを得ない退職」の旨がわかる書類を見せると、すぐに適用されました。社会保険と言えど、毎月となると無職には地味にダメージなので、これは非常にありがたかったです。
ちなみに、健康保険は他にも「前の会社の任意保険」という選択肢がありましたが、金額を考えると半額となる国民健康保険よりも断然高額なので、選びませんでした。（これ以上、前の会社の世話になりたくなかったというのもあります）
「夫の会社の健康保険（扶養に入る）」といった選択肢も本来ならあるようでしたが、これまでに私自身が直前まで正社員で働いて一定の収入があったため扶養に入れないとのことで、そもそもが対象外でした。
自分に一番合った方法を選ぶのがいいのではないかと思います。
社会保険でやむを得ず支払ったもの
下記、私の場合どうあがいても正規の金額で支払わざるを得なかったものです。
詳しいことはわかりませんが、先ほどの扶養の件と同じで、私が前年に正社員としての一定収入がある・一緒に生計を立てる家族がいる、という点で免除の対象外となるようです。
地域によっては免除対象となるパターンもあるらしいのですが、私の自治体はそうではありませんでした。メンタルヘルス不調や病気で退職されて私と同じような境遇の方は、一度役所に尋ねてみた方がいいかもしれません。
住民税
退職したら郵送で通知がやってきました。こちらは3か月ごとに支払いました。
国民年金
国民健康保険同様、役所にて加入手続きをしました。こちらは1か月ごとに支払いました。
収支において最大限に損しない工夫をすべし
以上、私が適応障害で静養期間中に行ったお金の手続きでした。
もらえるもの、免除できるもの、最大限に利用して収支のメリハリをつけた、という感じです。
結果的に、少なくとも定期的な収入を得ることができ、ペースは落ちたものの貯金も続けられ、無職に関わらず黒字となりました。とりあえず、サイズダウンながらも「2馬力」というスタイルが大きく崩れることはなかったかと思います。
※2020年6月現在、健康保険と年金に関しては、今では新たに就職した会社の社会保険にお世話になっています。就職が決まられた方は、脱退手続きもお忘れなく！
メンタルヘルス不調で退職した後、確かに収入面は大きな不安ではあります。でもその手続き上での多くが「本人のせいではない」というみなされ方になるため、助かった部分は多くありました。
まずは傷病手当金と失業保険でベースとなる収入を確保しつつ、その他の必要な出費を制度を利用していかに低く抑えるか、という動きになるのではないかと思います。特に自治体によって制度が異なったりするので、メンタルヘルス不調による退職で悩んでいらっしゃる方はぜひ役所に相談して、自分にベストな選択をしていただきたいです。
不安の中、何とか調べて動いたら、少しでもそれを最小限に抑えることができます。
境遇は人それぞれなので絶対的なことは言えませんが、私の経験が少しでも同じような方の励みになったら嬉しいです。
